2017年03月24日

バッファロー、小型軽量トラベルルータ「WMR-433W」に新色6モデルを追加

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■【荒木式】がん対策プログラム〜元ハーバード大学准教授が考案した画期的な食事法〜




 バッファローは3月23日、外出先などでの利用に向くIEEE802.11ac対応の小型軽量無線LANルータ「WMR-433W」シリーズに新色モデル6製品を追加、4月中旬より出荷を開始する。

 追加されるカラーは“パッションレッド”“オーシャンブルー”“ピンクゴールド”“アッシュシルバー”“ターコイズブルー”“カッパーブラウン”の6色で、従来のブラック/ホワイトモデルとあわせ計8色での展開となる。

 製品仕様は従来同様で、IEEE802.11acおよび11a/b/g/n接続に対応。転送速度は11ac時で最大433Mbpsとなっている。







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2017年03月23日

Retinaディスプレイを搭載した9.7型iPadが3万7800円

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■【荒木式】がん対策プログラム〜元ハーバード大学准教授が考案した画期的な食事法〜




 Appleは9.7型iPadの新モデルを発表、3月25日午前0時01分(日本時間)から注文を受け付ける。価格は32GBストレージのWi-Fiモデルが3万7800円(税別)から。カラーバリエーションはシルバー、ゴールド、スペースグレイの3色。【カラバリ写真】 新型iPadの登場により、2048×1536ピクセル表示(264ppi)の9.7型Retinaディスプレイを搭載するiPad Air 2は終息。アップデートのポイントは、iPad Air 2のA8Xチップ(+M8コプロセッサ)からA9チップ(+M9コプロセッサ)に強化された点だ。一方、本体の厚みは約6.1mmから7.5mmに、重量もWi-Fiモデルで437gから469gと、やや厚く重くなっている。

 そのほかのスペックはほぼ引き継いでおり、1080p/30fpsの動画撮影をはじめ、120fpsのスローモーション撮影や手ブレ補正機能を使ったタイムラプス撮影が可能な800メガピクセルの背面カメラと、120メガピクセルの前面カメラを搭載。iPad Air 2同様、ホームボタンに指紋認証センサーのTouch IDも内蔵する。

 本体サイズは、約169.5(幅)×240(高さ)×7.5(厚さ)mm、重量はWi-Fiモデルが約469g、Wi-Fi+Cellularモデルが約478g。32.4Whのリチウムポリマーバッテリーを内蔵し、最大約10時間のバッテリー動作が行える。

 ラインアップと価格は、32GBのWi-Fiモデルが3万7800円、128GBのWi-Fiモデルが4万8800円、32GBのWi-Fi+Cellularモデルが5万2800円、128GBのWi-Fi+Cellularモデルが6万3800円(すべて税別)。










引用:Retinaディスプレイを搭載した9.7型iPadが3万7800円


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2017年03月22日

iPadでプログラミング学べる「Swift Playgrounds」、日本語に対応

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■【荒木式】がん対策プログラム〜元ハーバード大学准教授が考案した画期的な食事法〜




 米Appleは3月21日(現地時間)、iPadで学べるプログラミングアプリ「Swift Playgrounds」の対応言語に、日本語、中国語(簡体字)、フランス語、ドイツ語、スペイン語を追加した。【その他の画像】5言語に対応 Swift Playgroundsは、Appleが開発したプログラミング言語「Swift」を使い、アプリの作り方を学べる子ども向けのソフト。開発言語の基本を学べるだけでなく、コードをiPadの実機でフルスクリーン動作させ、検証できる。

 Appleは同日、9.7インチRetinaディスプレイを搭載する新型「iPad」も発表した。










引用:iPadでプログラミング学べる「Swift Playgrounds」、日本語に対応


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2017年03月21日

「オープンソース vs. Windows」の最前線だったミュンヘンの現在

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■【荒木式】がん対策プログラム〜元ハーバード大学准教授が考案した画期的な食事法〜




 ミュンヘンと言えば、ドイツのバイエルン州の州都であり、多くの日本人には「オクトーバーフェスト(Oktoberfest)」に代表されるビール祭りの中心地として記憶されているかもしれない。しかし、ことIT業界におけるミュンヘンと言えば、「オープンソース vs. Windows」の最前線という意味合いを持つ。【脱Windowsの最前線だったミュンヘン】●2000年代に脱Windowsを大胆に進めたミュンヘン

 MicrosoftがWindowsでクライアントOSの支配権を決定的にした2000年代。そのカウンターカルチャーとしてオープンソースが注目を集め、ソフトウェアの開発や利用が広まっていった。ここで開発された技術群は現在のITインフラの根幹を支えているが、一方で「打倒Windows」的な掛け声で盛り上げられていた「デスクトップPC」としての採用はあまり広まらなかった。

 こうした中、2000年代前半にミュンヘンが市職員のシステムをWindowsからLinuxに全面移行することを発表した際には、オープンソースコミュニティーならびにIT業界関係者に大きな衝撃を与えた。

 当時米MicrosoftのCEOだったスティーブ・バルマー氏が現地まで直接出向いて会談の場を設けたほどで、その後欧州地域の自治体でいくつか同じようなオープンソース化が続いたが、ミュンヘンの決定はムーブメントの中心にいた。

 それがシステムの本格導入開始から10年を経て、「LinuxからWindowsへ」という逆の決定を下したことで、再びIT業界の注目を集めている。

 今日、Microsoftのフラグシップ製品である「Windows 10」は、Ubuntuをベースにした「Windows Subsystem for Linux(WSL)」によってLinuxバイナリ環境がそのまま導入可能になっているほか、同社クラウドサービスの「Microsoft Azure」では多くのLinuxベースのインスタンスが動作して世界のインフラを支えている。

 こうした状況から、今では「オープンソースコミュニティーに最もコミットしている大手ベンダーの1社がMicrosoftである」という意見もある。10年前とは情勢が大きく変化しているとはいえ、業界の一大決断と呼ばれたオープンソースへの移行がなぜ時を経て覆されたのか、その背景をみていく。

●最も野心的なオープンソースプロジェクト

 本件を報じている米ZDNetのデビッド・マイヤーズ氏によれば、ミュンヘン市は2020年末までに全ての市職員が利用する業務クライアントをWindows 10に置き換えていく計画だという。

 現在、同市では「LiMux」と呼ばれるUbuntuベースのクライアントOSが稼働しているが、これをWindows 10との混在期間を経て、期限までに置き換えを完了させる見込みだ。生産性アプリケーションとして、オープンソースへの移行当初はOpenOffice.orgを採用したが、後にOracleによるSun Microsystems買収を経て誕生したLibreOfficeに切り替えており、今回はいよいよMicrosoft Officeへと移行する。

 このオープンソースへの移行に関する経緯は、米ITworldの2012年11月の記事でまとめられている。もともとプロプライエタリなソフトウェアで、かつ特定のベンダーに依存する仕組みを嫌う文化が欧州内部で醸成されており、ミュンヘンはその急先鋒(きゅうせんぽう)として機能していた側面が大きい。

 LiMuxプロジェクト自体は2004年にスタートし、実際のオープンソースへの完全移行が始まったのは2006年だ。もともとはWindows NT時代に計画が持ち上がり、後にWindows 2000の時代になって計画が実行された。

 ミュンヘンは計画を実行するにあたり、その移行理由の1つにソフトウェアのライセンス料金負担を挙げている。

 例えば、Windows 2000ベースのシステムを「Windows 7+Microsoft Office 2010」の構成へと変更する場合には3400万ユーロ強のコストが掛かるのに対し、「LiMux+OpenOffice.org」の構成では2280万ユーロで済む。これは1万1000ユーザー分のクライアントPCを移行した場合のコスト試算で、この差額がそのままソフトウェアライセンス料となる。

 またLinuxベースのシステムの場合、一部は従来のハードウェアをそのまま流用できるとのことで、実際のライセンス料負担よりもハードウェア分のアップグレードコストがさらに安くなる計算だ。また同記事が執筆された2012年の時点で1万5000台のクライアントが市内で動作していたという。

 LiMuxプロジェクトが2004年に開始されたのは、当時利用していたWindows NT 4.0のサポート期間が終了したことがきっかけだったが、結果として完全移行を実現した自治体の成功事例として大きく宣伝されたことで、後にフォロワーが続くようになり、「Windowsからオープンソースへ」のムーブメントにおける象徴とみられるようになった。

 ではなぜ、今になってこのムーブメントが逆流し出したのだろうか。

●古いソフトウェアが更新されないという問題

 企業におけるPCの導入では「日々の運用コストも考慮しなければいけない」とよく言われるが、トラブルが頻発していたことが理由の1つに挙げられている。

 日々の運用において、例えばSAPのような業務アプリケーションを提供するベンダーから提供される製品との互換性を重視するうえで、「標準的な製品」を選択する必要があったと市政府側は説明している。

 ただ、オープンソースコミュニティー側の主張では「ソフトウェアそのものに問題があったとは考えていない」という意見が出ている。システム管理や組織的な問題により、最新のソフトウェアが十分に展開されず、前述のような運用や互換性における問題を引き起こしていたというのだ。いずれにしろ、システム管理上の問題が比重の多くを占めていたのは間違いない。

 もう一つ、政治的な理由も指摘されている。2014年に新ミュンヘン市長としてドイツ社会民主党(SPD)のDieter Reiter氏が就任したが、同氏は当初からミュンヘンのオープンソース戦略に疑問を呈しており、Windowsエコシステムへの回帰をほのめかしていたようだ。

 Free Software Foundation Europe(FSFE)プレジデントのMatthias Kirschner氏が米ZDNetに語ったところによれば、同氏はMicrosoftの(ドイツの)オフィスをミュンヘンへと誘致する計画を持っており、実際に2016年9月に移転が実施されたという。

 「市職員にはWindows 10とMicrosoft Officeを利用できる環境を用意する必要がある」という調査報告を市長に行ったAccentureは、Microsoftのパートナー企業であり、市長の就任時点で一連のストーリーができていた、と考えているようだ。

 とはいえ、今回の措置がLiMuxプロジェクトの終了を意味するものではなく、生産性アプリケーションは引き続きLibreOfficeが利用可能と市の担当者は説明しているようだ。

 ただ、一連の問題は「ソフトウェアの更新が進まない」という管理上の問題のみならず、「市職員が制限された環境下での作業を強いられている」という面も強いため、もし今後もLiMux側で従来のトラブルの原因が改善されなければ、ユーザーは自然と「Windows 10+Microsoft Office環境」へと移行していくだろう。

 Microsoft自身がここ10年で大きく変化したように、ITシステムの世界も大きく変化しつつある。さまざまな理由でシステムの刷新や移行がなかなか進まない企業ITの世界だが、当時は野心的で最新の試みだったミュンヘンのシステムも、いま再び見直しの時期が到来している。










引用:「オープンソース vs. Windows」の最前線だったミュンヘンの現在


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2017年03月20日

その購入ボタンを押す前に 知っておきたい「売れ筋ランキング」の中身

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■【荒木式】がん対策プログラム〜元ハーバード大学准教授が考案した画期的な食事法〜




連載:牧ノブユキのワークアラウンド(PC周辺機器やアクセサリー業界の裏話をお届けします)【BCNランキングの仕組み】 IT関連の製品が実際どのくらい売れているかは、基本的にメーカーでなければ分からない。うそ偽りのないメーカーからの出荷数を、横並びで比較できるデータというのは存在しておらず、そのため調査会社や販売店が独自に集計した販売ランキングや売れ筋ランキングが、それらに限りなく近いものとして扱われている。

 つまりいずれのランキングも100%正確とは言い難いわけで、それゆえ各ランキングの仕組みを知っておくことは、売れ筋を正確に把握して製品選びをするうえで重要だ。

 今回は、現在よく指標として使われている3つのランキングについて、その集計方法の特徴と、割り引いて考えなくてはいけない点を紹介する。偏りのあるランキングをうのみにして吹聴して回る前に、本稿でその特徴を把握してほしい。

●BCNの「BCNランキング」

 調査会社が提供するランキングは他にもあるが、BCNはPOSデータを提供している販売店の数が多く、集計が日次で更新されるなど速報性も高いことから、業界内では事実上のスタンダードとして扱われている。またBCNランキングを基に年1回発表されるBCN AWARDはメーカーを格付けする指標として知名度が高く、各社とも血眼になってそのジャンルのナンバー1を争っている。

 多くのメーカーは同社からBCNランキングのローデータを購入してマーケティングに活用しており、そこではJANコードごとの実数も開示されているため、実際にはPOSを通過していない数字が加算されるといった不正はまずあり得ない。そうした意味でも、販売数の実態を最もよく表したデータと言える。

 しかし、弱点もないわけではない。一つは加盟社数で、他の調査会社に比べて圧倒的に多いものの、集計に含まれない販売店も少なくない。具体的にはメーカー自ら運営する直販サイトがそれで、直販比率が高いメーカーほど、ランキングでは不利になりやすい。直販中心の外資系メーカー製品などは実態が把握しづらいのだ。

 とはいえ、メーカー自ら運営する直販サイトの売上数を加算するとなると、自己申告でズルができてしまうわけで、公正さを優先するのであれば現状の方式がベターだろう。むしろ過去に「通販サイトが入っておらず信頼性に欠ける」などと突っ込まれていたのを、何年もかけてAmazon.co.jpやNTT-X Storeを対象店舗に取り込むなど改善に努めてきたことを、肯定的に評価すべきだ。

 もう一つ、BCNの集計システムはあくまでも数量ベースなので、特定ジャンルのランキングを集計するにあたって、仮にA社の販売内訳が「新製品×100個」なのに対し、B社が「新製品×1個、旧製品の赤字でのたたき売り×100個」だった場合、トータルの販売数は「B社>A社」となるため、B社がトップシェアのメーカーになってしまう。価格にかかわらず、1個でも多く売った方が勝ちというわけだ。

 BCN AWARDの集計が終わる間近になると、メーカーは赤字覚悟の特価品をBCN対象店舗に投入し、一つでも多くPOSを通過させることで、BCNの集計に反映させようとする。特に中間集計で1位と2位が小差だとこの争いはますます激しくなり、集計が終わる間際には目玉が飛び出るような特価品が登場することもしばしばだ。この特価品はBCNの集計対象店舗だけをターゲットとしており、対象外の店舗で見かけることはまずない。

 これらの争いがさらに加熱すると、メーカーが自社製品を社内使用で使う際に、倉庫から手配せずに、わざわざBCN対象店舗に出向いて客として自社製品を購入し、販売数を増やすといったトンデモな行為も、一部で行われる。BCN AWARDでその部門の1位に輝くことは、それだけメーカーにとって重要なのだ。裏を返せば、メーカーにそこまでさせるほど、販売数で不正を行うことが困難な、信頼性の高いランキングとも言える。

 余談だが、こうした1位と2位メーカーの血みどろのシェア争いが繰り広げられると、3位以下のメーカーがそのあおりを食って大きくシェアを落とすというのはよくある話だ。BCN AWARDの部門別シェアでよく見かける「1位と2位が小差、3位以下は大差」という結果の背後には、こうした争いがあったと思ってほぼ間違いない。

●価格.comの「売れ筋ランキング」

 ネットでよく参考にされるのが、価格比較サイト「価格.com」の売れ筋ランキングだ。正規ルートで国内流通しているIT系のハードウェア製品を網羅しているという意味では、価格.com以上のサイトはない。またスペック違いやカラーバリエーションも別々に集計されるなどきめ細かな作りのため、個々の製品の売れ筋を調べるにあたって参考にされることが多い。

 もっとも、同サイトは直接的に販売を行っておらず、販売サイトへ送客しているだけなので、どうやって売れ筋を把握しているのか、不思議に思う人もいることだろう。

 同社によれば、「各製品情報ページの閲覧回数と価格.comに掲載している店舗のアフィリエイト実績を基に集計したもの」であり、「価格.comに登録のある全ショップの売上データに基づくものではない」という。事実上、製品ページを見て「ショップの売り場へ行く」ボタンをクリックした数値が基準になっていると考えられる。

 つまり、「売れ筋=実際に売れた数ではない」ということから、POSを通過した時点で初めてカウントするBCNランキングとは大きく異なる。仮に「ショップの売り場へ行く」ボタンをクリックした後に離脱するユーザーの割合がどの製品もおおむね同じであるならば、製品同士の比較には役立つだろうが、それもあくまで「その製品を買いたくなったユーザーの数」の比較でしかない。

 また、集計対象店舗についても「全掲載ショップの売上データ=売れ筋ランキングではない」ということから、ランキングにはある程度の偏りがあると考えられる。こうした点を考慮して、この売れ筋ランキングを見る必要がある。

●Amazon.co.jpの「Amazon売れ筋ランキング」

 最後は、Amazon.co.jpが公開しているランキングの一つである「Amazon売れ筋ランキング」だ。同社の説明によると、「商品の販売データなどを反映して、1時間ごとに更新される、人気商品のランキング」とのことで、Amazonで実際に購入された数量がベースになっている。更新間隔が1時間に1回と短いことが利点だ。

 このランキングはあくまでも「Amazon.co.jpのみ」に限定されており、複数の販売店のデータを集計した前述の2つとは全く性格が異なる。とはいえ、Amazon.co.jpは国内ネット通販の最大手であり、2位のヨドバシカメラに大差をつけていることから、リアル店舗およびメーカー直販サイトを含まないネット上での売れ筋に限定すれば、あえて他社を合算する必要がないほどの信頼性だ。この売れ筋ランキングと、同じくAmazonの新着ランキングを日々チェックし、一喜一憂しているメーカー関係者も多い。

 もっとも、Amazon売れ筋ランキングは具体的な販売数やシェアが開示されていないため、「おっ、こんな製品が売れているんだな」という大枠での傾向を見るには重宝するが、マーケティングデータとしての効果は限定的だ。例えば、前日はランキング1位だったある製品が翌日には2位に下がっていても、より売れる製品が出現したというだけで、販売数量はむしろ前日より増えている可能性もある。

 また、セールの実施で価格が変わったことでスポット的に売上が爆発的に伸びたり、メーカーがAmazon.co.jp向けに限定モデルを用意したことで通常型番とは別にカウントされていたりと、「揺れ」の要素は他のランキングに比べて多い。

 上半期と年間の2回発表される「ランキング大賞」も含め、特定の製品にフォーカスして調べる用途ではなく、全体の販売傾向を知るためのものと考えた方がよさそうだ。










引用:その購入ボタンを押す前に 知っておきたい「売れ筋ランキング」の中身


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2017年03月19日

壁から3.9ミリ! “壁紙”みたいな有機ELテレビが日本上陸

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■【荒木式】がん対策プログラム〜元ハーバード大学准教授が考案した画期的な食事法〜




 LGエレクトロニクス・ジャパンが2017年度の薄型テレビ新製品として、有機ELテレビ4モデルと液晶テレビ10モデルを発表した。これには1月の「CES 2017」で注目を集めた“壁紙テレビ”「OLED W7P」シリーズも含まれる。電源オンで出てくるムービングスピーカー 「OLED 65W7P」は、65インチの大画面テレビでありながら、壁掛け設置すると壁面からパネル表面までが約3.9mmという薄さ。「テレビ画面がまるで宙に浮いているような新感覚デザイン」を、同社は「Picture-on-Wall」(ピクチャー・オン・ウォール)と名付けた。

 パネル部とサウンドバースタイルの「コンパニオンボックス」の2ピース構成で、パネル部とは専用ケーブルで接続するかたち。スタンドは付属せず、専用ブラケットで壁面にはり付けることが前提のテレビになっている。パネル部の重量は7.6kg。

 有機ELパネルは世代こそ従来機と同じだが、ピーク輝度を25%向上。暗部のノイズを低減し、階調性も改善したという。「日常的に見る映像コンテンツの9割を占めるといわれる輝度レベル(APL)が50%以下のシーンで輝度処理を改善し、一層コントラスト比の高い映像を映し出す」(同社)。また新技術の「True Color Accuracy」によって色再現性も向上し、4K/8Kを含むUltra HD TVの色域であるBT.2020もカバーするとしている。

 HDRフォーマットはUltra HD Blu-rayのHDR 10とDolby Visionをサポート。また「Active HDR」技術は、1コンテンツの1メタデータしかないHDR 10コンテンツでも1フレームごとに処理を行い、輝度とコントラストを向上させるという。今後、HLGへの対応も予定している。

 音響面では、テレビ製品として初めてDolby Atmos(ドルビーアトモス)をサポート。ドルビーが新たに開発したバーチャル技術を用い、フロントスピーカーのみでオブジェクトオーディオを再現するという。コンパニオンボックスの上面に取り付けられたムービングスピーカー(電源オンで出てくる)は、天井スピーカーのように上方からの音を作り出す仕組みだ。

 さらに「ドルビーサラウンド アップミキサー」も搭載し、ステレオや従来のチャンネルベースサラウンドファーマット入力時にも3Dサラウンドに近い音響効果が楽しめるという。

 あいさつに立った同社のイ・インギュ社長は、「有機ELテレビは、さらなる革新の年を迎えた。有機ELテレビのリーディングカンパニーとして辿り着いたのはシンプルさを追求した究極のテレビ。W7PのWは、壁紙のWall Paper、窓のWindow、驚きのWowの意味。これまでにない驚きと感動を伝える」と胸を張った。

 65W7Pの価格はオープンで、店頭では100万円前後になる見込みだ。4月上旬から販売を開始する。










引用:壁から3.9ミリ! “壁紙”みたいな有機ELテレビが日本上陸


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2017年03月15日

ターゲットは「自宅リア充」 AWAやSpotify対応のWi-Fiスピーカー、デノンが発売

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 オーディオブランドのデノンは3月14日、ネット接続対応のワイヤレスオーディオシステム「HEOS by Denon」に対応するWi-Fiスピーカー製品などを15日に発売すると発表した。単体で定額制音楽サービスやインターネットラジオを楽しめるほか、同じネットワーク上にあるスマートフォンやPCに保存した音楽の再生にも対応する。想定実売価格は2万7000円(税込、以下同)から。【画像】製品ラインアップ HEOS対応製品は、スマートフォン本体やネットワーク上のデバイスに保存された音楽、ユーザーが契約している定額制音楽ストリーミングサービスの楽曲などを再生できる。操作は、これらの楽曲を一括管理できる専用アプリ(iOS/Android/Kindle Fire)で行う。ネットワーク上にHEOS対応スピーカーを複数台設置すれば、それぞれで同じ楽曲を同時再生したり、別の楽曲を再生したりできる。

 対応する定額制音楽ストリーミングサービスは「Spotify」「SoundCloud」「tunein」と「AWA」(5月24日から)の4つ。HEOS製品は数年前から海外で展開しており、日本での提供は後発。すでに海外で対応している「Amazon Prime Music」にも今後対応させたい(同社)という。「Apple Music」や「Google Playミュージック」には対応しない。

 製品ラインアップは、ネットワークスピーカー「HEOS 3」(3万5000円)とポータブルネットワークスピーカー「HEOS 1」(2万7000円)のほか、既存のオーディオシステムに接続してHEOSを利用できるワイヤレスプリアンプ「HEOS Link」(3万9800円)、電源不要でHEOS1を駆動できる専用バッテリーパック「HEOS 1 Go Pack」(1万円)をそろえた。

 「Bluetooth接続のワイヤレススピーカーのように、スマートフォンなどの音楽再生機能を利用しないため、着信や通知に邪魔されない」と、デノンブランドを手掛けるディーアンドエムホールディングスの上田貴志さん(国内営業本部営業企画室 室長)はアピールする。

●自宅で過ごす人が増えている

 海外では既に展開している製品ブランドをこのタイミングで日本でも提供する。同社の中川圭史さん(ジャパン・セールス&オペレーションプレジデント)は「ユーザーのライフスタイルを見ながら発売のチャンスをうかがっていた」と話す。

 「(日本でも)プレミアムフライデーが始まるなど、余暇を過ごす機会が増えつつある。しかし、毎月旅行に行けるわけではない。若者の“補導率”が減っているというデータも出ているように、自宅で“リア充”を楽しんでいる若者も増えているのではないか」(中川さん)

 AWA社の小野哲太郎 取締役兼プロデューサーによれば、AWAもホームエンターテインメントを重視する方針。「AWAの再生ログを見ていると、土日の午前中や夜間の再生が増えている。これまで通勤通学に利用していたユーザーが、休日にもAWAで音楽を聴くように変化している」(小野さん)。

●ハイレゾ音源の定額制ストリーミングサービスの可能性は

 小野さんによれば、ハイレゾ音源の定額制ストリーミングサービスが数年内に実現する可能性もあるという。しかし、通信環境など技術的な課題が多いという。

 「2018年から19年にかけてサービス開始を目指しているが、難しい面も多い。ハイレゾ音源を小さなファイルサイズで転送する技術の開発や、通信キャリアとの協議を続けている」(小野さん)










引用:ターゲットは「自宅リア充」 AWAやSpotify対応のWi-Fiスピーカー、デノンが発売


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2017年03月14日

[新製品]【SIMフリー最新動向2017】ビックカメラとASUSの担当者が対談、売り場の今を語る

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■【荒木式】がん対策プログラム〜元ハーバード大学准教授が考案した画期的な食事法〜




 家電量販店のデジタル関連の売り場の中で、いま最も活気のあるのがSIMフリースマートフォンコーナーだ。当初のITリテラシーの高い層だけではなく、女性や初めてスマホを使う高齢者など、SIMフリーに関心をもつユーザー層は広がり、売り場の状況も大きく変化している。

 現場のリアルな動向を探るため、今回は、いち早く店舗内にSIMフリーコーナーを設置し、黄色をモチーフにした「格安スマホコーナー」を展開しているビックカメラ、2015年11月に「ZenFone 5」を投入して以来、市場拡大をけん引してきたASUSの2社の対談を実施。ビックカメラで通信事業を統括する商品本部商品部モバイルグループ長 兼 営業本部営業部通信事業部の平賀直也事業部長と、商品流通を担当するASUS JAPANのコンシューマー事業部リテール営業1課の佐藤哲生アカウントマネージャーにお話をうかがい、製版双方の視点から、今後さらにSIMフリースマホ市場が成長するために何が必要か、語り合ってもらった。

●14年11月がターニングポイント、「ZenFone 5」登場で市場が一変

―― 家電量販店の実売データを集計した「BCNランキング」によると、SIMフリースマホは、16年12月に、初めてスマホ全体の販売台数2割を超えました。ビックカメラではかなり早い時期からSIMフリースマホに力を入れていますね。売り場での展開はいつ開始したのですか?

平賀:当社では、オリジナルSIMカード「BIC SIM」を13年6月から販売し、14年3月に音声通話対応版を投入しました。音声通話対応の「BIC SIM」とSIMフリースマホをセット販売するにあたり、売場展開を14年4月に強化しました。それから徐々に市場が認知され始め、11月頃から急速に市場が動き始めました。ちょうどASUSの「ZenFone 5」が発売したタイミングですね。

―― 「ZenFone 5」はASUSにとっては、日本で初めて展開するスマートフォンでした。市場がほとんど形成されていないなかで、勝算はあると踏んでいたのですか?

佐藤:海外では一般的ですが、日本ではそもそも「SIMフリー」という言葉自体がほとんど知られていなかった。もちろん、リリース前はとても不安でしたよ。しかし、投入した11月に非常に好調に推移したことで、いけるぞと確信しました。

―― ユーザーは「格安」という言葉に反応したのでしょうか?

佐藤:とっかかりはそうかもしれません。しかし、ASUSとしては「格安」という意識は全くなく、日本市場でどんなSIMフリー端末は必要なのかをリサーチし、最初のモデル「ZenFone 5」を導入しました。日本用に完全カスタマイズし、最初からLTE対応モデルを導入するなど「格安で運用できる」だけではなく、端末として「ワンランク上の贅沢」の提供することを意識していました。SIMフリースマホ自体は世の中にすでにありましたが、上質な端末はほとんどありませんでした。お客様が反応を示したのは、品質・デザイン・コストパフォーマンスなどの要素が大きかったと分析しています。

平賀:お客様も「大手キャリアが販売する端末と遜色ない」ということを理解して買っていただいていたと思いますよ。「ZenFone 5」が登場した月のビックカメラのSIMフリースマホの売上は、前月の300%以上でした。商品としての魅力がなければ、ここまで伸ばすことはできません。

●キャリアコーナーとの差別化で認知上昇、ユーザー層も拡大

―― その後、各社が参入して市場は急速に拡大しました。売り場の状況はどのように変化したのでしょうか?

平賀:初期はリテラシーが高いお客様がほとんどです。「キャリアからSIMフリー」ではなく「通話用にキャリア、データ通信用にSIMフリー」という2台持ちの方が多かった。売り場は、市場規模ほど急速に拡張したわけではありませんでした。

 契機になったのが、16年1月末の「0円販売」の終了でした。これまでと同じようなやり方ではスマホ販売は頭打ちということもあり、15年末頃からSIMフリー売り場を少しずつ変えていきました。

―― アーリーアダプター以外のユーザーにリーチできるようになってきたのもこのタイミングですか?

平賀:それはもう少し後になります。16年夏頃でしょうか。「格安スマホ」という言葉を全面に出し、売り場のPOPを黄色で統一したことで、これまで興味をもっていなかったお客様の目にも止まるようにしました。キャリアと明確に売り場を棲み分けたことで、認識されやすくなったという要因もあると思います。売り場がわかりやすくなり、お客様の幅が広がっていきました。

―― ASUSの「ZenFone」シリーズも16年は非常に多彩な端末が登場しました。ユーザー層が拡大することを見越しての戦略だったのですか?

佐藤:「ZenFone 5」が登場したときの選択肢はわずか2機種でしたが、好評を受けて、SIMフリー市場にはまだまだお客様のニーズを掘り起こす余地があると感じました。ASUSは「顧客ニーズを真に理解して、共感を得る(Start with People=人を中心に据えた製品開発)」という企業理念をもっています。その理念に従い、ラインアップを拡充したことが、市場の成長とうまく合致しました。

―― 売り場では、どのようにアプローチされたのですか?

佐藤:例えば、ビックカメラだと「ASUSコーナー」を設置してもらい、さまざまな端末を体験していただけるようにしました。先ほど平賀さんからお話いただいた黄色で統一した「格安スマホコーナー」の中でも、「誰もが堪能できるワンランク上の贅沢」という「ZenFone」のコンセプトが伝わるように、かなり無理を聞いていただきました(笑)

―― SIMフリー売り場を訪れるユーザーは具体的にどのように変化していますか?

平賀:相当変わりましたね。当初はご自身で情報をリサーチして購入される方がほとんどでしたが、現在はリテラシーや求めるニーズの幅が非常に広い。サービスと端末、どちらも選択肢が増えているので、いかにわかりやすく伝えられるか意識し、SIMと端末をセットで販売するなど、すべてのお客様が求めやすい売り場を意識しています。

―― ユーザーから売り場に対する要望も挙がっていますか?

平賀:端末の違いを明確に知りたいというニーズは強く感じます。商品を触っていただくのはもちろんですが、触ってもわからないというお客様にはどのように伝えるべきかという課題もあります。機能だけではなく、価格の幅も広がっているので、売り場でそうした違いを伝える必要も高まっていると感じています。

―― ASUSは実売データを集計した「BCNランキング」で、2年連続SIMフリースマホ年間No.1を受賞しました。国内で高いシェアを獲得できた要因は何ですか?

佐藤:ASUSではラインアップを「エントリ・ミドル・ハイエンド」の三つに分けています。繰り返しにはなりますが、「ZenFone」シリーズのコンセプトは「誰もが堪能できるワンランク上の贅沢」です。なので、お客様がどのレイヤーの端末を選択しても、想定以上の満足を得ることができます。「エントリなのにワンランク上」「ミドルなのにハイスペック」「ハイエンドなら最先端」というイメージですね。この戦略により、潜在的なニーズを掘り起し、結果として多くのお客様に選んでいただくことができました。

―― 日本市場向けのローカライズにも力を入れていますね。

佐藤:ご指摘の通り、日本語入力システム「ATOK」やマルチキャリアに対応するなど、日本のお客様の使いやすさは重視しています。こちらもラインアップの充実と合わせて、No.1を獲得した大きな要因になっていると思います。

―― ユーザーの端末選択にも変化はみられますか?

佐藤:SIMフリースマホに対するイメージは大きく変化してきています。特に性能比を気にするお客様が増加しました。例えば、昨年末に発売した「ZenFone 3 Deluxe」は8万円を超える価格でしたが、われわれの想像を上回る販売台数を記録しました。お客様がいかに性能、高いパフォーマンスの追求に重きを置いているか、再認識しました。

●年配のユーザーが増加、売り場の変化はまだまだ必要

―― SIMフリーサービス・端末を販売するリアル店舗は増えています。他社に先行して取組みを実施していたビックカメラとしては、今後どのように差別化を図る方針ですか?

平賀:先ほど課題にも挙げましたが、SIMサービス・端末ごとの「違い」を明確に示すことです。現時点では表記できませんが、通信スピードなど比較検討できる材料は増やしていきたいですね。端末であれば、今後ますます自分の好みに合った端末を選ぶ方が増えるはずです。「防水」「おサイフケータイ」など、お客様が重視する要素で直感的に端末を選べる売り場を目指しています。

―― 売り場では年配の方も多く見受けられます。大手キャリアからの乗り換えが加速しているのでしょうか?

平賀:「キャリアからの乗り換え」というよりは、スマホ初心者の方が多いです。キャリアではなかなかスマホに踏み切れなかった年配の方が、価格が安いということを理由に入門機として購入されています。あえて特定の端末をプッシュしているわけではありませんが、SIMカードと端末のセット割引など、ニーズを満たすための施策は打っています。

―― ASUSは16年4月発売の「ZenFone Go」からキッズモードや簡単モードを搭載していますね。

佐藤:端末を問わず「ZenFone」は、どんなお客様にとっても使いやすいことを目指しています。これは日本向けのローカライズではなく、ワールドワイドで共通していることです。

平賀:販売サイドとしても、セールストークのネタとして訴求しやすいです。「このモードを使えば、こんな使い方もできます」という具体的なシーンで説明することができます。

●ニーズの多様化が予想される市場で次なる一手は?

―― 今後のSIM市場はどのように成長すると考えていますか?

平賀:現在の黄色をモチーフにした「格安スマホコーナー」によって、SIMフリーの認知はだいぶ拡大しました。今後はそれぞれの端末に対するニーズがより細分化してくるでしょう。そのとき、売り場は現在のままでよいのか、それともメーカーや端末ごとの差異が見えやすいように変化させるべきなのか。ここ数年で醸成してきたイメージもありますから、少しずつにはなると思いますが、変えていく必要はあると思います。

佐藤:前提として、スマホ自体の用途がもっと多種多様になってくると考えています。カメラ機能だけをとっても、食事を撮影してSNSにアップするなんて使い方は10年前までは誰も予想していなかったことです。次にどのようなシーンでスマホが活用されるか、われわれから提案していくことは欠かせません。また「安心」も重要なキーワードです。普及してきたとはいえ、まだまだSIMフリーは認知拡大の余地があります。今後も「いかに安心してSIMフリーを選んでいただくか」は注力すべきポイントです。

―― 最後にメーカーと小売りで協力してやっていくべきことはありますか?

平賀:商品開発をもっと密にやりたいという思いはあります。変化を止めてしまうと、お客様は飽きてしまう。売り場の声をメーカーにフィードバックし、スピード感をもってお客様のニーズを汲み取った商品を世に出すことができれば、この市場はまだまだ成長するのではないでしょうか。

佐藤:平賀さんのご指摘の通り、売り場のご意見は非常に重要です。メーカーの想像を超える、小売りの想像を超える、そんな商品はお客様の声なしには生み出せません。今後も今まで以上に手を取り合って市場を盛り上げていきたいですね。

―― ありがとうございました。17年はSIMフリーにとってますます変化の1年になりそうですね。両社の取り組み、楽しみにしています。

(BCN・大蔵 大輔)

*「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベースで、日本の店頭市場の約4割(パソコンの場合)をカバーしています。










引用:[新製品]【SIMフリー最新動向2017】ビックカメラとASUSの担当者が対談、売り場の今を語る


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posted by cybertech at 05:38| 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする