2017年04月28日

プッシュ通知エンジン「BoltzEngine」、業務連絡をPC画面に表示できる新機能

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■【荒木式】がん対策プログラム〜元ハーバード大学准教授が考案した画期的な食事法〜




 フェンリルは4月27日、プッシュ通知エンジン「BoltzEngine(ボルツエンジン)」をバージョンアップし、ウェブプッシュ機能の提供を開始したと発表した。企業担当者が、従業員のPCブラウザ上に業務連絡をプッシュ通知し、すばやく対処できるようにするといった使い方が可能になるという。

 BoltzEngineは、モバイルアプリ(iOS/Android)にプッシュ通知をするための超高速プッシュ通知配信エンジンで、1秒間で3.5万端末へ送信できることが特徴。サーバ環境に依存せず、Windows、Linux、Unixなどでも動作するオンプレミス運用が可能なため、導入企業は自社の情報セキュリティポリシーに遵守しながら、既存システムを有効活用できる。これまで、JR西日本の乗務員向け運行情報アプリや、各社の災害情報アプリなどに採用されているという。

業務連絡をPC画面に「プッシュ通知」

 個人向けのスマホアプリなどではプッシュ通知が一般的になっているが、ビジネスの現場では、いまだにPCの利用が主流であることから、業務システムにおいてもPCのウェブブラウザ利用を前提に構築されているものが少なくないと同社では説明。このようなウェブシステムでは、通知の大半を現在でもメールに頼っており、利用者が重要な情報に気づきにくいという問題があると指摘する。

 そこで、PCブラウザ向けに新たに提供するウェブプッシュ機能では、企業が特定の相手のウェブブラウザに、業務連絡などをプッシュ通知できるようにした。同機能を業務システムに導入することで、利用者が重要な情報を見落とす心配を減らし、業務プロセス全体の処理速度向上が期待できるとしている。

 たとえば、ワークフローの承認依頼をプッシュ通知して、担当者に迅速な判断を促す。あるいは、監視システムの警告情報をプッシュ通知して、担当者がすばやく対処できるようにするといった使い方ができる。また、一般のウェブサイトでも、ニュースサイトであれば速報をリアルタイム配信したり、コミュニティサイトであれば新着メッセージを案内したりできるという。

 送信先が多い場合に送信速度を保つ分散構成や、一時的にエラーが発生した場合の再送制御など、プッシュ通知の送信に考慮したさまざまな処理が組み込まれており、小規模から大規模まで、安定した配信性能を実現できるとしている。

 ただし、通知の受信には、利用者が受信を許可していること、ウェブブラウザが起動していること、インターネットに接続していることなどの必要条件が設けられている。また、プッシュ通知は、スマートフォンOSやウェブブラウザの提供元(AppleやGoogle、Mozillaなど)のサービスに依存しており、通知の受信が保証されるものではないという。

 BoltzEngineには、プッシュ通知基盤となるエンジン本体に加えて、プッシュ通知を配信できる管理画面とプッシュ通知を受信できるウェブサイト・スマートフォンアプリが含まれる。それぞれに基本的な通知配信・通知受信機能が実装されており、そのまま利用できるだけでなく、カスタマイズにも対応する。受信側には、開発キット(SDK)も用意される。条件が多く複雑なウェブプッシュの許可制御フローがあらかじめ用意されているため、わずかな実装工数でウェブシステム・ウェブサイトに組み込めるという。

 ウェブプッシュ機能は、BoltzEngineのすべてのプラン(Flash、Lightning、Thunderbolt)に標準で含まれる。自社運用の消費者向け・従業員向けサービスであれば、1つのライセンスで利用者数とウェブサイト数に際限なく利用できる。同名のサービスをスマートフォンアプリで提供する場合にも、追加の費用や申し込みは必要ないという。







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2017年04月27日

レノボ、テレビ会議システムとウェブ会議サービスを発売

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■【荒木式】がん対策プログラム〜元ハーバード大学准教授が考案した画期的な食事法〜




 レノボ・ジャパン(レノボ、留目真伸社長)は、「ThinkCentre M700 Tiny」を本体とする会議室向けテレビ会議システム「V-CUBE Box」を4月25日に発売した。また、時間と場所にとらわれない働き方の実現を支援するウェブ会議サービスのライセンス「V-CUBE One」の取り扱いを開始した。

 V-CUBE Boxは、コンパクトでリーズナブルな価格に加え、最大100拠点以上を接続できるテレビ会議システム。シンプルなリモコンによる操作で、機器をインターネットに接続してID/パスワードを入力するだけで初期セットアップが可能。大規模導入や拠点数の拡張の際にはMCU(他拠点接続装置)が不要なため、導入コストや保守ランニングコストを抑えることができる。また、他社のテレビ会議システムとの連携もできるため、既存の環境に追加して利用することも可能なほか、ブイキューブによる24時間365日の日本語でのカスタマーサポートで安心できる利用環境を提供する。

 一方、同時発売するV-CUBE Oneのサービスに含まれる「V-CUBEミーティング」と組み合わせることで、PCやスマートフォン、タブレット端末とも接続することが可能となる。V-CUBEミーティングは、V-CUBE Boxの設置場所以外の場所から会議へ参加する際に、暗証番号を入力するだけでPCやスマートフォンなどを利用して、さまざまな場所や環境から簡単に利用できるクラウド型ウェブ会議サービスとなっている。

 税別価格は、V-CUBE Box 3年版が69万3000円から、V-CUBE One 3同時接続3年版が142万500円から。










引用:レノボ、テレビ会議システムとウェブ会議サービスを発売


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2017年04月26日

[新製品]日本先行でリリース、iOS機能を強化した「ノートン モバイルセキュリティ」

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■【荒木式】がん対策プログラム〜元ハーバード大学准教授が考案した画期的な食事法〜




 シマンテックは、4月19日、iOSモバイル端末向けのパスワード・個人情報管理機能を強化した「ノートン モバイルセキュリティ」最新版を発表した。

●シマンテックの調査で判明したID/パスワード管理の実態

 記者発表会は2部形式で開催され、1部では2016年7月22日〜7月31日にインターネットリサーチで実施した「消費者意識調査」の結果を報告した。内容は「ID/パスワードの管理について」だ。

 初歩的なセキュリティ対策であるスマートフォンのパスワードロックだが、調査対象者全体の27%がロックをかけていないと回答。内訳は男性が25%で女性が30%。微差だが、女性のほうがロックしていない割合が高かった。  年代別の比較だと、意識差は歴然だ。男性の10代後半〜20代、女性の10代後半では80%以上がロックしているが、60代では男性で35%、女性では43%がロックをしていないことが判明した。

 ノートン事業統括本部 マーケティング部の古谷尋部長は「若い世代の意識が高いのは家族の目を意識していることもあるが、学校でデジタルリテラシーを学んでいるからではないか」とコメント。昨今、SNSやコミュニケーションツールからトラブルが生じる事例は増えており、対策を打つ教育機関が増えていることを要因に挙げた

 「使用しているパスワード種類数」では平均で4.2種類という数値が出た。想像していたより高く感じたが、一方で1種類のパスワードを使い回している回答も12%を占めた。「パスワードの種類が多いのはもちろん、どんな情報にもとづくかも非常に重要。アンケートでは“誕生日”が、性別・年代問わず高い割合を占めた」と古谷部長はパスワード設定の傾向を説明する。

 パスワードの管理方法については、全体の62%が記憶を頼りにしており、手帳やノート、デジタル端末のメモが続く。各社が注力するアプリやソフト形式の管理ツールは1割以下。まだまだ一般に浸透していない実態が浮き彫りになった。

●iOSシェアが高い日本市場がターゲット

 1部の調査結果を踏まえて、発表したのがiOSモバイル端末向けのパスワード・個人情報管理機能を大幅に強化した「ノートン モバイルセキュリティ」の最新版だ。iPhone/iPadのシェアが高い日本市場の特性を考慮し、世界に先駆けて先行リリースする。

 特徴は「データ保管庫」「セーフブラウザ」「パスワード作成機能」の三つの新機能だ。  「データ保管庫」では、ID/パスワード/氏名/電話番号/メールアドレス/銀行口座番号/クレジットカード番号/メモを暗号化して安全に保管する。ID/パスワードは内蔵ブラウザが自動保存し、特定サイトのログイン画面やショッピングサイトの注文画面のログイン時には自動入力してくれる。

 ログイン情報はサイトごとに登録でき、スワイプすると当該サイトにアクセスすることも可能。なお、iOS端末の標準ブラウザである「Safari」にも対応する。

 iOSはAndroidのようにアプリからリスクが生じる危険は少ないが、ブラウザ経由で脅威に侵害されるリスクは同様だ。こうした可能性を軽減するために実装したのが「セーフブラウザ」機能だ。アクセスするWebサイトの安全性を診断し、危険なサイトやフィッシング詐欺サイトをブロックする。

 複雑な文字列の生成がパスワード設定のハードルになっていることを踏まえて、パスワード自動作成ツールも搭載。大文字や小文字、数字、記号の使用可否や文字列の長さを選択することができ、さまざまなパターンのパスワードを作成することが可能。「データ保管庫」と組み合わせることで、より手軽かつ安全にパスワード管理できる。

 税込価格はパッケージ版・POSA版ともに、ノートンモバイルセキュリティ1年版が3065円、ノートンモバイルセキュリティ2年版が5637円、ノートンモバイルセキュリティ同時購入1年版が2100円、ノートンモバイルセキュリティ2年版同時購入が4000円。(BCN・大蔵 大輔)










引用:[新製品]日本先行でリリース、iOS機能を強化した「ノートン モバイルセキュリティ」


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2017年04月24日

逸材ぞろいのFacebookがSF世界を現実にする? 全ては「人々をつなげるため」

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■【荒木式】がん対策プログラム〜元ハーバード大学准教授が考案した画期的な食事法〜




 10年後、人は普通のメガネと同じようなウェアラブルデバイスを装着して、現実と見分けられないほどのAR(拡張現実)を体感し、考えたことを脳からダイレクトに表示してコミュニケーションできる──。米Facebookは4月19日(現地時間)、年次開発者会議「F8 2017」の2日目の基調講演で、こんな未来を示しました。【Facebookが公開したソーシャルVRアプリ】 Facebookが示したロードマップによると、10年後のネットワーク、AI(人工知能)、ARとVR(仮想現実)の到達目標が、上記のような状態なのだそうです。SFじゃなくて、現在からつながった10年後の話として、世界有数の頭脳の持ち主たちが淡々と、あるいは熱く語りました。

 マーク・ザッカーバーグCEOはいつも、耳にタコができるほど「Facebookのミッションは世界中の人々をつなげること」だと言っています。

 彼にとっては、ネットワークもAIもARもVRも、そのための手段です。

 人々をつなげるために何が必要かを考えて、例えば遠く離れた大切な人をあたかもすぐ近くにいるように感じながら会話したいからARとVRを、発声できない人、あるいは異なる言語を話す人とコミュニケーションする方法としてAI+ハードウェアで実現する脳から考えをダイレクトに出力するシステムを、そして、そうした技術を支えるための高速なネットワークを、日々開発しています。

 F8初日のザッカーバーグ氏の基調講演で発表された、アバターになってバーチャル空間で友達と一緒にいられるソーシャルVRアプリ「Spaces」や「Facebook camera」機能をARプラットフォームにする話は、それだけだとなんだかピンとこない感じでしたが、10年後につながる入り口と見るとわくわくします。

 ARとVRの10年後について基調講演で語ったのは、ちょっと古いゲームプログラマーであれば知らない人はいないレジェンド、マイケル・アブラッシュ氏。米MicrosoftでWindows NTを開発し、FPS(First Person shooter)の名作ゲーム「QUAKE」を共同開発し、ウェアラブルがやりたくてValveに行き、2014年にFacebookが買収したOculus VRも含むAR・VR研究部門「Oculus Research」の主任研究員になったという人です。

 年齢を公表していないようですが(1956年生まれ説が多い)、SFが大好きで「スノウ・クラッシュ」メタバースの実現を今も夢見る永遠の青年です。スノウ・クラッシュは仮想世界を舞台としたSF小説で、Oculusの開発に影響を与えたと言われています。

 このアブラッシュ氏が、自分が実際にかけているメガネを指して「これくらいのデバイスで日常的なMR(複合現実)を実現したい」と語りました。普通のメガネのように視力矯正しつつ、「この人誰だっけ?」といった情報を表示したり、赤ちゃんの熱を計って表示してくれたり、会話中の相手の声以外をミュートしてくれたり……。

 そんなメガネを「遠くない将来」に実現するそうです。すごーい。

 AI搭載の脳直結システムを紹介したレジーナ・デューガン氏も伝説の人です(まだ54歳だけど)。DARPA(米国防高等研究計画局)にいたとき、エリック・シュミット氏から「好きなことしていいから、どうぞGoogleに来てください」と懇願されて「じゃあATAP(先端技術プロジェクト)のリーダーやるね」とGoogle入りして活躍していたところを、今度はザッカーバーグ氏が説得してFacebookに引き抜きました。

 自分の夢を追っているアブラッシュ氏もデューガン氏も、ザッカーバーグ氏のビジョンに自分のやりたいことを重ねたんでしょう。Facebookなら研究開発費もかなり自由に使えるし、優秀な人材も多いし。

 明確なビジョンとリソースで次々と逸材を取り込んでいく(取り込めない人はつぶしにかかる)マーク・ザッカーバーグ、恐ろしい子。今後10年でどこまでゴールに近づけるのか、今後も目を離せません。










引用:逸材ぞろいのFacebookがSF世界を現実にする? 全ては「人々をつなげるため」


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2017年04月23日

Amazon Alexaにも対応予定――日本のスタートアップ、ネインが開発する“スマートイヤフォン”

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■【荒木式】がん対策プログラム〜元ハーバード大学准教授が考案した画期的な食事法〜




 今回は日本のベンチャー企業、ネインが販売しているスマートイヤフォン「APlay」シリーズをピックアップしよう。なんでもいま“完全ワイヤレス”のスマートイヤフォンも開発中なのだとか。ネインのファウンダー兼CEOである山本健太郎氏を直撃した。ネインが開発を進めるBluetoothイヤフォン「APlay Pulse」 ネインは2014年に設立されたばかりの若き日本のスタートアップ企業だ。スマートイヤフォン「APlay NA1」は同社にとって初のプロダクト。見た感じ普通のBluetoothイヤフォンにみえるが、ペアリングしたスマホを起動する代わりに、声やボタンによる操作でLINEやメールに返信ができる機能を特徴としている。

 2016年にMakuakeのクラウドファンディングプラットフォームで開発資金を募り、プロジェクトを成功させて商品化。第1弾モデルに続いて、UQコミュニケーションズとのコラボによる一段とコンパクトで軽量な「APlay NA1L」も発売した。NA1で獲得した男性ビジネスマンから、よりカジュアルにLINEなどSNSを楽しむ女性層にもユーザーの裾野を広げている。

 ネインは、パイオニアで海外向けのカーナビゲーションシステムの商品企画を担当していた山本氏が、同社のソフトウェア開発担当者とともに立ち上げた企業だ。スマートイヤフォンAPlayシリーズの心臓部は、実はスマホアプリであり、独創的なアプリを開発できるソフトウェアエンジニアリングの力がネインの原動力である。

 ネインのAPlayシリーズは“ヒアラブル”というコンセプトを掲げているスマートプロダクトだ。聴覚を活用する「Hear」と、身につける「Wearable」を足したヒアラブルという言葉は特にネインが産み落としたものではなく、イヤフォンやヘッドセットタイプのヒアラブルデバイスを開発するライバルは既にいくつもある。ネインはこの言葉のコンセプトをどう捉えているのだろうか。

 「いまは多くの人々が日常生活でスマホを使うようになりました。スマホが誕生して以来、ディスプレイを手で操作するというインタフェースには今日まで大きな変化がなく、スマホを使えば使うほど、じっと画面を見つめながら過ごす時間が長くなっています。スマホの画面に縛られることなく、もっと自由なコミュニケーションのスタイルを提案したいと考えて、ネインでは最初にスマートウォッチのアプリ開発に着手しました」(山本氏)

 こうして最初はスマートウォッチ向けのアプリから開発を進めてみたが、長袖のシャツやコートを着た状態ではかえって画面が見づらくなって不便に感じられたことから、現在の「音」を活用してスマホによるコミュニケーションをサポートしていくというアイデアにネインは辿り着いた。

 実は筆者もAPlayが発売されてすぐにMakuakeで購入してみた。Androidスマホに「APlay」アプリを入れておくと、朝スマホを起動したときにアプリの通知やカレンダーの予定、天気、ニュースなどをイヤフォンが読み上げてくれる。送られてきたLINEやメールに対して、APlayのリモコンのボタンと音声入力を使って簡単な返信も送れるので便利だ。なおiOS向けのAPlayアプリは現在開発中だ。

 日本語音声による読み上げはHOYAサービスの高音質な音声合成エンジン「VoiceText」を採用しているので、とても自然に聞き取れる。通知の読み上げもAndroid 5.0以降の全アプリから任意に選べるので使い勝手の幅が広い。実際に使ってみると、日本語とアルファベットが混在するLINEの文書などもスムーズに発音できるうえ、読み上げスピードも最速1.4倍の早回しから、0.8倍の減速再生も選べる。

 音声認識によるSNSサービスやメールの返信も、リモコンボタンを組み合わせた操作によりスムーズに行える。Google Nowサービスにも対応しているので、音声コマンドによってカレンダーや天気などの情報はチェックが可能。APlayを使いこなせるようになると、確かにスマホをポケットから取り出して画面を点灯する機会が徐々に減ってくる実感がある。

 ちなみにイヤフォンとしての音質も悪くない。バランスがニュートラルで解像感が高く、特に中高域の抜け味が冴えている。通話の声が聴き取りやすいようにチューニングされているためか、ボーカル系の楽曲は歌い手の声がクリアに映えて相性が良いと感じる。Bluetoothの高音質コーデックであるaptXにも対応しているところがネインの音に対するこだわりであると山本氏が胸を張る。

●完全ワイヤレスの「APlay Pulse」も見せてもらった

 ネインではいま、このAPlayシリーズに完全ワイヤレスタイプのBluetoothイヤフォン「APlay Pulse」を新しいラインアップとして加えるため開発を進めている。3月下旬にアメリカで開催された世界最大級のマルチメディアの展示会「SXSW 2017」(サウスバイサウスウエスト)に出展ししたネインがブースで披露したモックアップを見せてもらいながら、本機をどんな製品として仕上げていくのか、山本氏の構想を訊ねた。

 外観はとてもコンパクトな円筒形のケースに片耳タイプのカナル型イヤフォンが格納されている。使い方の基本は今のAPlayシリーズと同じで、スマホとBluetoothによりペアリングして「APlayアプリ」の様々な機能と連動することになりそうだ、本機の開発と平行して、新たに「ボイスチャット」のような機能の追加も計画されているのだという。「APlayのユーザー同士が互いに音声メモを残してコミュニケーションできる機能を付けたいと思っています」と語る山本氏は、スマホによるテキスト打ちの手間をなるべく軽減できるようなボイスコミュニケーションのインタフェースを頭の中に描いている。

 もう1つの特徴としてアマゾンの音声認識エンジン「Alexa」を搭載する計画もある。使い方のイメージは、ヘッドフォンのハウジングに設けたボタンを2度押しするとAlexaが起動して、ペアリングしたスマホアプリを経由してクラウドにつながり、スマート家電などの操作が音声によるインタフェースを活用してスマホフリーで行えるというものだ。日本ではまだAmazon Alexaの上陸予定などが見えていないが、欧米ではAlexaのエンジンを積んだ「Echo」や他社製品も含めたワイヤレススピーカー、車向けのインフォテインメントシステムなどの開発も活発化している。「Alexa対応のワイヤレスイヤフォン」が実現すれば多くの引き合いがありそうだ。

 また片耳タイプだけでなく、両耳タイプの「APlay Pulse」も山本氏の視野に入っている。「ただ、その場合はやはり基本的にはスマホによるコミュニケーションをサポートするデバイスにしたいので、周囲の音を遮断しない工夫も必要になると考えています。外音を取り込むためにはオープンエアタイプのハウジングを採用することも1つ有効な解決策かもしれないですね。両耳対応とした場合はイヤーピース同士の通信を安定させるための作り込みも大事になってくると思います」

 山本氏は、いま芽吹き始めている「ヒアラブル」というインタフェースの形を洗練させていくことで、本来便利なものであるべきスマート家電が、操作が複雑になってしまったことによって生まれているデジタルデバイドを解消する糸口にしたいと語っている。そして声によるインタフェースを成熟させていくことで、例えば車の中でのハンズフリー操作も新しい提案ができるだろうと期待を寄せる。

 「スタートアップのアドバンテージは、ユーザーの声に間近な距離で触れることができ、製品開発に素速く反映できることです。今後もスピード感を大事にしながら魅力的な製品を形にしたい」という山本氏。「APlay Pulse」の開発がクラウドファンディングも含めてどのような形で進められるのかなど、今後の展開が待ち遠しい限りだ。







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2017年04月22日

デジタル革新の取り組みの34%に具体的な成果、世界のビジネスリーダーが回答――富士通調査

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■【荒木式】がん対策プログラム〜元ハーバード大学准教授が考案した画期的な食事法〜




 富士通は4月18日、世界的なデジタル革新の動向・実態の調査を目的に、世界15カ国の経営層と意思決定者(ビジネスリーダー)を対象に実施した「グローバル・デジタル革新調査」の結果を公開した。

 調査は、日本を含むアジアや欧米、オーストラリアの中規模以上の企業の経営層および経営層に相当する意思決定者を対象に、2017年2月にオンラインアンケートを実施。「デジタル革新の現状認識(分野、進捗、成果、成功要因、課題)」「デジタル革新に必要なパートナー」「AIの認識、デジタル時代に強化すべき能力」について尋ね、15カ国、1614人の回答を得た。

 デジタル革新に向けた取り組み状況では、ビジネスリーダーの89%が、属する企業や組織において、デジタル革新へ向けた取り組みを開始していると回答。その進捗状況は、検討やトライアルの段階のみではなく、具体的な成果を目指した実行のステージに入っており、34%のプロジェクトで売上増加や顧客との関係強化といった成果を挙げていることが分かった。

 取り組み状況を分野別に見ると、業務では、マーケティング(38%)がトップで、続いてワークスタイル(35%)、運用保守(30%)の分野となった。業種専門領域では、金融・保険(51%)、医療・福祉(51%)に次いで、製造分野でデジタル革新に関するより多くの取り組みが行われている。

 デジタル革新による具体的な成果のトップ3は、売上の増加(46%)、顧客との関係強化(44%)、商品競争力強化(36%)であり、デジタル革新がビジネス成長に貢献し始めていることを確認。

 デジタル革新の成功要因としては、スキルを持った人材の確保(19%)、リーダーシップの発揮(18%)、革新に対応できる組織やプロセスの整備(17%)が重要とされていることが分かった。また、デジタル革新の実現にあたって、技術力だけでなく、ビジネスを理解し、ビジョンや戦略の親和性があるテクノロジーパートナーとの共創が必要であるという結果も得られた。

 AIに対する認識については、ビジネスリーダーの77%がAIを大きな機会であると捉えており、具体的には、将来的に「人の能力を拡張できる」と考えているなど、AIに大きな期待を寄せている結果となった。

 さらに、デジタル革新において必要な能力としては、デジタル時代に人が最も強化しなければならない能力は「デジタル技術に関する専門知識」(18%)に加えて、「発想力や創造性」(17%)などが必要と考えられていることが判明。デジタル革新を実現するには、それらの能力を持ったデジタル人材の育成や、確保が重要という結果が得られた。










引用:デジタル革新の取り組みの34%に具体的な成果、世界のビジネスリーダーが回答――富士通調査


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2017年04月21日

建設業界にも「複合現実」の波 HoloLensを前に、現場は「とんでもない時代になった」

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■【荒木式】がん対策プログラム〜元ハーバード大学准教授が考案した画期的な食事法〜




 日本マイクロソフトと小柳建設(新潟県三条市)は4月20日、現実世界に3D映像を重ねて表示できるMR HMD(複合現実ヘッドマウントディスプレイ)「HoloLens」を建設業で活用するプロジェクトを共同で実施すると発表した。狙いは「二次元の図面を頭の中で立体化する」といった“職人技”を、誰もが簡単に行えるようにすることだ。【画像】大量の文書や写真が空間に浮かぶ様子 プロジェクト名は「Holostruction」(ホロストラクション)。建設計画や工事、建築後の検査を効率化するために、設計図や検査に必要な文書をデジタル化し、MRによる3D表現によって作業員の負担を軽減したり、あらゆる作業のシミュレーションを安全に実施したりするのが目的という。継続的に研究開発を進め、実用化を目指す。

 小柳建設は2017年1月の国内向けHoloLens発売前から、同プロジェクトのコンセプトモデルを日本マイクロソフトおよび米Microsoftのコンサルティングサービスを通して開発してきたという。公開された国内事例では日本航空(JAL)に続いて2例目となる。

●担い手不足と業界不透明なイメージを払拭したい

 小柳建設がHoloLensに目を付けた理由は、業界の「担い手不足」や「不透明さ」にあると小柳社長は語る。

 「2020年の東京オリンピック/パラリンピックや、東北や九州の災害などによって建設業界の活躍の場が広がっている。一方、高齢化や『きつい』『汚い』『危険』の“3K”というマイナスイメージによって担い手不足も年々加速している。さらにデータの改ざんや耐震偽造といった事件によって、業界全体が不透明というレッテルも貼られている」(小柳社長)

 同社はこうした業界全体の課題を解決するべく、「事業の透明性」「安全性」「現場効率」の3つを高めることを目的として、このプロジェクトに取り組むことを決めたという。

 「現場で働いている社員をもっと楽にしてあげるために、建設業界のトランスフォームが求められる時代になっている。従来の『仕方ない』といった風潮を壊したい。HoloLensによって新潟から世界に向けてそうした思いを実現できるという確信から、日本マイクロソフトとの”共働“を決めた」(小柳社長)

●「HoloLens」活用 その魅力は

 プロジェクトに携わった社員は挙手制で集めたという。高齢の職人はHoloLensについて懐疑的な反応を見せていたが、実際にできたものを体験してもらうと「とんでもない時代になっていたのですね」という驚きの声を得られたという。

 「2次元の図面を見て、頭の中で3次元化する──数年がかりでできるようになる職人技を、(HoloLensを使えば)誰でも一人前にできる。お客さまにも(イメージしやすい)同じもの共有でき、遠隔地でも見られる。ここに一番の魅力と価値がある」(小柳社長)










引用:建設業界にも「複合現実」の波 HoloLensを前に、現場は「とんでもない時代になった」


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2017年04月20日

0歳からプログラミングの概念を学んでいける知育玩具「KUMIITA」――20日よりKickstart

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■【荒木式】がん対策プログラム〜元ハーバード大学准教授が考案した画期的な食事法〜




 ICONはこのほど、プログラミングの基礎を遊びながら学べる知育玩具「KUMIITA」を発表、4月20日23時よりKickstarterにてプロジェクトを開始する。【動作イメージ】 0歳〜3歳児向けとなる知育玩具で、“プログラムコマンド”を意味するパネルを自由に並べ、ロボットをゴールに導いていくことができる。ロボットは移動しながらパネルのコマンドを認識し、発光や音声、動作などのアクションを実行。ロボットの動作をコンピュータ処理に見立てることで、分岐やループといったプログラム手法の概念を学んでいくことができる仕組みだ。

 Kickstarterでの公募内容は以下の通り。なお支援者には“クリスマスまでにリワード報酬を送付”するとしている。









引用:0歳からプログラミングの概念を学んでいける知育玩具「KUMIITA」――20日よりKickstarterを開始


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